東京大学は9日、同大学大学院医学系研究科栄養疫学・行動栄養学の田島諒子特任助教、大久保公美特任教授、社会予防疫学分野の村上健太郎教授、篠崎奈々助教、佐々木敏東京大学名誉教授らによる研究グループが、幼児の「簡易型食事歴法質問票（BDHQ3y）」の妥当性を全国規模で初検証、一定の有用性を確認したと発表した。研究の成果は「Journal of Epidemiology」に掲載されている。

習慣的な食事内容の正確な把握は、栄養素や食品の摂取状況が健康に与える影響を理解する上で重要なものとなる。とくに成長と発達が著しい幼児期は、生涯にわたる健康の基礎を形成する重要時期であり、この時期の食生活は将来の健康を左右すると考えられている。

しかし、この年代は摂取した食品の種類や量を正確に思い出して報告することが困難であるため、食事調査では保護者が子どもの食事について代理で回答する方法が用いられている。

一方、子どもが保育園に通園しているなど、日中に保護者と離れて食事をする機会が多い場合、保護者にも子どもの食事内容を正確に把握することが難しいケースもある。

日本では、3～6歳の幼児向けに過去1カ月間の食習慣を定量的に把握するため、「簡易型食事歴法調査票（BDHQ3y）」が開発されているが、全国規模で、主に保育園や幼稚園に通う子どもらも含めた一般的幼児集団を対象とし、その質問票が測定したいものをどの程度正確に測定できるか検証した例は少なく、十分なエビデンスが存在しなかった。

そこで研究グループでは、32都道府県に住む3～6歳の未就学児500人（男子253人、女子247人）を対象に調査を実施、まず保護者にBDHQ3yの回答を行ってもらい、その後、各季節に2日ずつ系8日間の半秤量式食事記録を実施した。

得られたデータから、44の栄養素と26の食品群の摂取量を推定、BDHQ3yと食事記録からの推定摂取量を比較して検討を進めた。

その結果、BDHQ3yから推定された集団の摂取量は、26の栄養素で食事記録から推定した中央値との差が10％未満と小さく、良好な一致を示すことが確認できたという。

これに対し、食品群では同様の基準を満たしたのは、穀類、魚介類、牛乳・乳製品の3種のみにとどまった。

この結果から、BDHQ3yでは、栄養素の中央値を概ね正確に把握できるものの、食品群ではその正確性は一部に限られることが明らかになった。また、多くの栄養素と食品群において、摂取量が多いほど、BDHQ3yが個人の摂取量を過大に推定することが判明し、個人摂取量の評価にも限界があることが分かった。

さらに集団内の個人をその摂取量に基づいて順位付けする能力をスピアマンの相関係数で評価したところ、相関係数が0.4を超えて概ね正確であるとされたのは、11の栄養素と9つの食品群という結果になった。

これらの結果を受け、研究グループでは、将来の研究や統計調査において、その目的に合わせ、BDHQ3yをどのように活用すべきかが見えてきたとする。

例えば、BDHQ3yは.全国や地域などでの栄養改善活動の効果を評価するため、主要栄養素の摂取状況を集団レベルでモニタリングするといった場合、有益なツールとして候補の一つになると考えられた。

しかし、集団内で各子どもの摂取量順位（摂取量が多いか少ないか）による健康状態の違いを評価することが主な目的である調査で、BDHQ3yを用いるのは、カルシウムや添加糖といった一部の栄養素と乳類・乳製品、加糖飲料、野菜といった食品群のような0.4以上の相関係数が示されたものに限ることが推奨されると見られた。

このように、全栄養素や食品摂取量を正確に推定できるものではないものの、食事調査の目的に応じて適切に用いれば、BDHQ3yは幼児の食事状況を把握する有用なツールになる可能性が高いとまとめられている。

（画像はプレスリリースより）