社内試験導入で有意性を確認
味の素株式会社（以下、味の素）は17日、従業員の健康増進支援の一環として、栄養バランスに優れた食事の提供や有識者によるアドバイス、独自の食事改善ツールでの食事や運動にかかるセルフモニタリングなどから、生活習慣の総合的な改善を支援する「しっかり食べチェックプログラム」を開発したことを発表した。
自社内で3カ月間にわたり試験導入したところ、確かな効果が確認される有意な結果が得られたという。
味の素では、「健康経営アライアンス」の代表幹事企業のひとつとして、社員の健康増進、健康保険組合の財政健全化、医療費抑制への貢献といった課題に取り組んでおり、健康経営の推進による企業の生産性向上、医療費の適正化はもちろん、社員を企業の財産ととらえ、従業員とその家族の健康こそ最も重要な経営基盤として多様な施策展開を行ってきている。
その中で、やはり生活習慣改善には、それに向けた従業員自身の行動変容が不可欠と考え、不規則な勤務時間や外食の増加などによる食生活の乱れに対し、従業員の意識喚起を促しつつ、多様な働き方を支援するため、今回のプログラムを開発したという。
自社内で3カ月間にわたり試験導入したところ、確かな効果が確認される有意な結果が得られたという。
味の素では、「健康経営アライアンス」の代表幹事企業のひとつとして、社員の健康増進、健康保険組合の財政健全化、医療費抑制への貢献といった課題に取り組んでおり、健康経営の推進による企業の生産性向上、医療費の適正化はもちろん、社員を企業の財産ととらえ、従業員とその家族の健康こそ最も重要な経営基盤として多様な施策展開を行ってきている。
その中で、やはり生活習慣改善には、それに向けた従業員自身の行動変容が不可欠と考え、不規則な勤務時間や外食の増加などによる食生活の乱れに対し、従業員の意識喚起を促しつつ、多様な働き方を支援するため、今回のプログラムを開発したという。
お手本食提案やアプリでの管理、チェックとアドバイスをワンストップで
「しっかり食べチェックプログラム」は、栄養バランスのよい「お手本食事」の提供のほか、アプリによる摂取推奨食品群をチェックしながら食事の記録をつけ管理していく仕組み、チェック内容に対するフィードバック提供の3要素からなる。
「お手本食事」は、肥満症治療／動脈硬化性疾患予防ガイドラインなどの公開情報をもとに、精製度の低い穀類、脂肪の少ない肉類、魚介類、大豆・大豆製品、乳・乳製品、緑黄色野菜、その他の野菜、海藻類、きのこ類、果物という摂取推奨の10食品群から構成、選定した献立で、これらの食品群を含む味の素の冷凍ストックご飯「あえて」をベースに作成した。
「あえて」は一食完結型の冷凍ストック弁当。野菜摂取量や食品相当量、食物繊維などで1日の摂取目安3分の1を満たすように開発し、喫食時に電子レンジで6分加熱しさえすれば、おいしくバランスのとれた食事を手軽に楽しめるようにしている。
これらによる「お手本食事」提案に加え、女子栄養大学と共同開発した、管理栄養士監修による生活者の栄養改善に資する食事チェックとアドバイスのフィードバックシステムを組み合わせて用いることにより、従業員の食を通じた健康増進にかかる意識や関心、理解を深めさせ、生活習慣の自主的改善を無理なく導いていくことを狙いとしている。
「あえて」は一食完結型の冷凍ストック弁当。野菜摂取量や食品相当量、食物繊維などで1日の摂取目安3分の1を満たすように開発し、喫食時に電子レンジで6分加熱しさえすれば、おいしくバランスのとれた食事を手軽に楽しめるようにしている。
これらによる「お手本食事」提案に加え、女子栄養大学と共同開発した、管理栄養士監修による生活者の栄養改善に資する食事チェックとアドバイスのフィードバックシステムを組み合わせて用いることにより、従業員の食を通じた健康増進にかかる意識や関心、理解を深めさせ、生活習慣の自主的改善を無理なく導いていくことを狙いとしている。
研究成果詳細は学会発表予定
味の素では、自社において夜勤や営業（外勤）などで不規則な勤務時間帯となっている従業員を中心に参加者110人を集め、約3カ月間、このプログラムを適用して効果の検証を図った。
すると、健康な食生活に対する意識が改善したほか、食生活や運動習慣における良好な行動変容、摂取した食品群数の増加などが確認された。
すると、健康な食生活に対する意識が改善したほか、食生活や運動習慣における良好な行動変容、摂取した食品群数の増加などが確認された。
健康的な食生活への改善の面では、食事制限などがかかることでストレスが生じることも懸念されたものの、参加者は「おいしく食事をする」意識を損なうことなく取り組んでおり、そうしたリスクも最小限に抑えられていたという。
この結果から、味の素では「しっかり食べチェックプログラム」を、社員食堂を利用できない多様な勤務形態の従業員に対する健康増進への行動変容プログラムとして採用検討するものとし、健康経営支援を進めていくこととした。
なお、今回の検証による研究成果の詳細は、2025年1月17日～19日に国立京都国際会館で開催される「第28回日本病態栄養学会年次学術集会」で発表するとしている。
（画像はプレスリリースより）
なお、今回の検証による研究成果の詳細は、2025年1月17日～19日に国立京都国際会館で開催される「第28回日本病態栄養学会年次学術集会」で発表するとしている。
（画像はプレスリリースより）
