広島大学は8月28日、同大学大学院医系科学研究科公衆衛生学、田原優准教授が、早稲田大学柴田重信名誉教授、コンビ株式会社ライフサイエンス事業部と共同で、産後のメンタルヘルスと食事時刻の規則性との関連を明らかにすることに成功したと発表した。食事内容だけでなく「いつ食べるか」という視点も重要になることが示唆されている。

この研究成果は「BMC Pregnancy and Childbirth」に掲載されている。

産後うつは、出産後の女性の約12～17％が経験するとされ、本人の生活の質を低下させるのはもちろん、育児にも影響を及ぼすことから大きな課題と認識される。しかし有効な予防・改善方法は十分に確立されていない。

研究グループでは、これまで「いつ食べるか」という食事タイミングを考える時間栄養学の研究を進めてきている。とくにこれまでは一般就労者を対象とした研究で、食事時刻の不規則さが生活習慣の乱れや睡眠障害とともに、抑うつや不安といったメンタルヘルスの低下と関連することを示してきた。

育児期は、中でも夜間の授乳や子どもの世話によって、生活リズムが乱れやすい時期でもある。そこで今回、産後のメンタルヘルスと食事時刻の規則性との関連を検証することにより、育児期の健康を支える新アプローチの確立を目指した。

研究グループは、日本国内の生後0～12カ月の第一子を持つ女性841人を対象に、匿名のWeb調査を実施した。産後のメンタルヘルスに関しては、エディンバラ産後うつ病質問票（EPDS）を用いて評価をすることとしている。

また、自己記入式の質問票により、食事時刻の規則性と朝食の摂取頻度も調査した。分析に当たっては、健康状態や睡眠特徴、パートナーとの勤務日数など、食事以外に影響を及ぼす可能性のある要因の考慮を行っている。

その上で一般化推定方程式と呼ばれる統計手法を用い、EPDSスコアと食事習慣との関連を検討していった。すると食事時間が規則正しい人は、不規則な人に比べ、EPDSが有意に低いことが分かった。

さらに一般化推定方程式を用いた解析結果からは、朝食を摂取するかどうかよりも「食事時刻の規則性」のほうが、よりEPDSスコアと深く関連することが示された。

これらの結果から研究グループでは、食事内容だけでなく「食べる時刻」という観点が産後のメンタルヘルスにおいて重要であり、新たな行動改善の手がかりになる可能性が示唆されたとしている。

今後の展開としては、産後1年間が産後うつの発症リスクの高い期間とされているため、その期間を中心に、食事習慣を整えることなどを通して、育児期の心身の健康支援を強化する取り組みを進めていきたいとした。

（画像はプレスリリースより）