大阪公立大学は21日、同大大学院医学研究科整形外科学の岩前真由病院講師、玉井孝司講師、寺井秀富教授、大阪公立大学医学部附属病院中村博亮病院長らの研究グループが、大阪府在住の高齢者を対象としたアンケート調査を通じ、脆弱性骨折や転倒に関連する生活習慣因子を明らかにしたことを発表した。

この研究成果は、3月24日付で国際学術誌「BMC Geriatrics」にオンライン掲載されている。

高齢化の進行に伴い、脆弱性骨折や転倒は健康寿命を短縮する重要要因として注目されている。脆弱性骨折や転倒は、生活習慣や薬剤使用などの関与が強いと考えられているが、これらを包括的に評価した十分な研究はなく、明らかになっていない点も多かった。

身体活動については、骨折や転倒の予防につながるのか、肯定的報告と否定的報告が混在し、明確な結論が得られていないほか、多剤併用や体重減少といった介入により修正可能な因子の重要性についても、体系的整理が進んでいない。こうした背景から、今回の研究が実施されている。

研究では、大阪府在住の高齢者（60歳以上）にオンラインアンケートを行い、4,967人から回答を得た。そこから脆弱性骨折と転倒に関連する要因の横断的解析を実施している。

その結果、脆弱性骨折については、「女性」、「多剤併用」、「転倒歴」、「意図しない体重減少」がそれぞれ独立した関連因子であると判明した。

また転倒については、「睡眠薬の使用」、「多剤併用」、「意図しない体重減少」が関連因子であると示された。

先行研究で議論の分かれていた身体活動については、脆弱性骨折、転倒のいずれとも関連は認められなかったという。一方で身体活動は健康関連QOL（生活の質）の向上には有意に寄与することが判明し、健康維持の観点で重要な役割を果たすことが改めて確認されている。

研究グループではこの解析結果から、多剤併用や栄養状態といった、修正可能な因子が骨折や転倒に深く関与することが示されたとし、薬剤調整や栄養管理・介入といった包括的予防戦略の重要性が示唆されたとした。

また、身体活動は骨折・転倒予防とは異なる観点から、健康QOL向上のために重要なものとして推進すべきと考えられた。

得られた知見は今後の地域在住高齢者に対する実践的介入の基盤となるものであり、今後はさらに縦断研究や介入研究を進め、因果関係の検証を進めていきたいとしている。

（画像はプレスリリースより）