京都大学は10日、同大学の村上隆亮医学研究科助教、小林亜海医学部附属病院管理栄養士、境内大和医学研究科研究生、矢部大介同教授らの研究グループが、新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限とその解除が、耐糖能異常を有する人の血糖管理や体組成に与えた長期的影響を明らかにしたと発表した。

研究の成果は、4月9日付で国際科学誌「Journal of Diabetes Investigation」にオンライン掲載されている。

コロナ禍における行動制限は、人々の生活様式に様々な面で大きな変化をもたらした。とくに糖尿病を含む耐糖能異常を有する人手は、身体活動の低下や食習慣の変化が血糖管理に影響する可能性が高く、懸念が広がっていた。

これまでの研究では緊急事態宣言下における血糖値や体重変化に関するところが明らかにされてきたが、行動制限の解除後まで含め、その血糖管理や体組成、生活習慣の推移などを長期的に検討した研究報告はごく限られていたという。

そこで研究グループでは、コロナ禍前から5類感染症への移行後までを通じ、耐糖能異常を有する人の代謝指標と生活習慣の変化を解析した。

研究グループは、京都大学医学部附属病院の外来通院中の、耐糖能異常を有する患者221人を対象に、コロナ禍前の2019年、緊急事態宣言下の2020～2021年、5類感染症移行後の2023年の3時点におけるHbA1c値と体組成の変化を後ろ向き解析で調べた。

体組成はBIA法によって評価し、生活習慣の変化については2023年時点の質問票調査によって検討したとしている。

まずHbA1c値については、5類感染症移行後にコロナ禍前と比べ、有意に高値を示すことが明らかになった。体重やBMIは緊急事態宣言下では大きな変化が見られなかったものの、5類感染症移行後には低下傾向が認められた。体脂肪量は緊急事態宣言下で増大し、その後減少したものの、骨格筋量は全期間を通じて減少していることが分かった。

緊急事態宣言下においてHbA1c値が悪化した68人を対象に探索的解析を行ったところ、その後、さらにHbA1c値が悪化した群と改善した群に分かれていた。質問票データのクラスター解析では、身体活動低下の持続と間食の増加を特徴とする行動パターンを示したクラスターで、5類感染症移行後のHbA1c値上昇が大きいことが確認されている。

研究グループでは、これら今回の調査研究を通じ、社会的な行動制限が解除された後も、耐糖能異常を有する人の血糖管理には影響が残存しうることが明らかになったとした。そしてその背景には身体活動や食習慣の変化に加え、体組成の変化が関与している可能性が示唆されたとしている。

ここから、制限解除後も、血糖管理の変化を継続的に評価するとともに、生活習慣や体組成の変化を踏まえた個別的支援が重要であり、個々の変化を早期に把握した上での個別最適化を施した治療サポートにつなげていくことが求められるとした。

（画像はプレスリリースより）