THE PHAGE,Inc.（株式会社ザ・ファージ、以下ザ・ファージ）は9日、福井県と保健医療分野のAI開発によるデータヘルス・医療DX関連の共創協定を締結したと発表した。これに基づいて同県内で糖尿病の重症化予防に関するデータ収集プログラムを実施、その結果をとりまとめて公開している。

健診で測定する血糖値（HbA1cや空腹時血糖）は、採血した瞬間だけの点の情報にすぎない。これに対し、CGMを用いると、日常生活の中での血糖の動きを14日間、線で捉えることができる。

今回の実証では、福井県内58団体協力のもと、糖尿病のおそれのある成人4,165人を対象に、CGMを装着してもらい、得られた3,881人分の有効データを分析した。この大規模データをもとに、血糖スパイクがどの程度の人に発生しているのかを確認したという。

ザ・ファージと福井県では、このプログラムを実施することにより、潜在的な生活習慣病のリスクを可視化し、生活習慣の改善を促すことで健康づくりを効果的に支援することを目指した。

また、ザ・ファージとしては、実証で得られた知見をもとに、企業健保や自治体の保健事業者向けに、新たな血糖管理プログラムの提供を開始するとしている。

実証分析の結果、測定期間中に食後血糖として200mg／dLを2回以上起こした、血糖スパイクに該当するといえる人は約4人に1人で、決して珍しくないことが判明した。

若年層であっても、健診で「境界域」にあるとされる層では、一定数が該当しており、20代で約3人に1人、30～50代では約2人に1人が血糖スパイクを起こしていたという。

このリスクの可視化を行ったところ、参加者の約70％において、食習慣や生活習慣の改善（行動変容）が報告され、良好な影響を与えやすいことも確認できた。

ザ・ファージでは、今後のサービス展開として、若年層向けには、20～30代であっても境界域相当のリスクを有する層が一定数存在するため、生活習慣が固定化する前の段階での気づきによる発症前予防を促進していくとした。

また特定保健指導サービスでは、CGMによる可視化と管理栄養士によるフィードバックを組み合わせ、対象者自身が食習慣と血糖の関係を体感的に理解できる仕組みを提供。プログラム終了後の受診勧奨追跡や食事改善の継続支援といったフォローアップまで一貫して支援する体制を整え、広くサポートしていく方針としている。

さらに特定健診では発見できない「隠れた血糖リスク者」を集団単位で可視化し、健保や自治体の重症化予防施策、医療費適正化施策の対象抽出に活用していくことも挙げられている。

ザ・ファージは今後、食品・製薬企業や研究機関との連携を広げながら、生活者一人一人が自身の血糖変動を理解し、日々の食事や生活習慣を見直せる仕組みづくりを進めていきたいともしている。

（画像はプレスリリースより）