日本イーライリリー株式会社（以下、日本イーライリリー）は4月30日、一般社団法人日本肥満学会（以下、日本肥満学会）との間で「肥満症の研究と対策を通じた国民の健康増進のための産学連携に関する覚書」を締結したことを発表した。

生涯を通じた肥満症の予防推進や適切な医療へのアクセス向上、肥満・肥満症に対する理解不足の解消に向けた取り組みを通じ、国内での肥満症対策を充実させる。

肥満症は、BMI25以上の肥満かつ肥満に起因または関連する健康障害がある状態で、医学的に治療が必要な慢性疾患。高血圧や脂質異常症、2型糖尿病等の発症リスクとの関係性も強く、医療費増大や就労機会の喪失、健康寿命の延伸を阻む要因にもなっている。

肥満に至る要因はさまざまで、生活習慣はもちろん遺伝や環境、身体的・心理的・社会的要因などが複合的に関わるとされ、自助努力のみでは困難なケースが多い。

その一方、社会には肥満は自己管理能力の欠如によるといった誤った認識も根強い。そのような社会課題にも対応していくため、学術的知見に基づいた正しい情報発信を進めるなど、関係者が連携した継続的取り組みを行っていくことで、適切な予防や受療、必要支援につながりやすい環境を整えていくことを目指すという。

覚書には、肥満症を取り巻く課題に対し、予防、医療提供体制の整備、肥満・肥満症に対する理解促進を柱とする包括的取り組みを推進するための内容がまとめられている。

予防面では、ライフステージの健康課題に配慮し、食生活や運動習慣など健康的な生活習慣の形成と適正体重の維持を支える環境整備を進める。

医療提供体制整備では、健診から受療、専門治療へ進む円滑な動線の構築を図るとともに、安全性や質を担保した医療提供体制下で、支援を必要とする人々の医療アクセス向上を図る。また多職種・他機関連携による標準的治療の普及と質の向上も図っていくとした。

理解不足の解消面では、肥満症の多因子性や有効な予防・治療に関する科学的根拠に基づいた情報提供を進めていくとする。それにより誤解や偏見に起因する受療や支援へのハードルを低減し、社会的不利益の是正に資する取り組みを進める。

日本肥満学会は、肥満症を医学的治療を要する慢性疾患として位置づけ、「健康な日本」をつくることに資するべく、肥満・肥満症に関する研究、診断基準や診療ガイドラインの策定、予防・治療の推進、社会啓発などに積極的に取り組んでいる学術団体。

一方の日本イーライリリーは、肥満症に関する包括的治療パスの構築、関連研究の推進、医療従事者や社会における認識・理解の促進などを通じ、国民の健康増進に寄与し、また日本の医療システムの持続可能性確保に貢献することを目指してきた。

今回の覚書締結は、日本肥満学会の理念と日本イーライリリーのパーパスにおける考え方の共通性を踏まえ、肥満症対策の推進と関連制度の改善・充実を目的としてなされた。

（画像はプレスリリースより）