大正製薬株式会社（以下、大正製薬）は2月27日、3月4日の「世界肥満デー」を受けたメタボリックシンドロームの対策意識などに関する調査を実施し、現状と今後の課題を見据えるレポートを公開した。

日本国内におけるメタボリックシンドロームの診断基準は、今年3月で策定20年を迎える。2008年には生活習慣病予防のためのプログラムである「特定健康診査制度」が導入され、健康診査の結果に基づき、管理栄養士や保健師など専門職が生活習慣改善を支援する特定保健指導も進められてきた。

特定保健指導は、40歳以上75歳未満で、健診の結果、メタボリックシンドロームのリスクがあると判定された人に対し、必要な生活習慣改善にかかるアドバイスなどを行っていくもの。管理栄養士や保健師らが、個々の生活習慣を振り返ったり、改善していったりするための指導介入に入り、その人の健康自己管理能力向上や、社会の健康寿命延伸、未病段階での早期改善を目指す。

メタボリックシンドロームの診断基準は、ウエスト周囲長が男性で85センチ以上、女性で90センチ以上、これに加え、高血圧、高血糖、脂質異常の3項目基準における2項目以上を満たす場合とされる。

高血圧は収縮期血圧130mmHg以上または拡張期血圧85mmHg以上、高血糖は空腹時血糖値で110mg／dL以上、脂質異常はトリグリセリド（中性脂肪）値が150mg／dL以上、またはHDLコレステロール値40mg／dL未満が基準となっている。

大正製薬が2025年2月21日に、メタボリックシンドロームないしはメタボリックシンドローム予備群であると判定された全国の20代以上男女300人を対象に実施した調査結果によると、その判定を受けて対策したことには、「食事の量に気をつけるようにした」が71.3％で最多回答となった。

2位は「よく歩くよう心がけるようになった」の65.3％、3位が「保健指導を受けた」の60.7％、4位に「食べるものや順番に気を遣うようにした」の56.7％、5位「食事を摂る時間帯に気をつけるようにした」の38.0％などとなっている。

「内臓脂肪を減らすサプリメントを使ってみることにした」という人や、「内臓脂肪減少薬を使ってみることにした」といった人も2割前後でみられた。

こうした対策行動がみられた一方で、「何もしない」とした人も34.7％にのぼり、全体の約3分の1を占めている。健診結果でメタボ基準から注意を受けても、改善に取り組まない人は依然多いといえ、さらなる介入の工夫などが必要と考えられる。

働き盛りの世代における健康状態は、職場の労働生産性にも直結するものであり、健康状況が低い層は、高い層に比べ、体調不良に伴う生産性の損失が年間で100万円ほど高くなるという先行研究もあるという。健康状況が悪いほど離職率が高まる傾向も報告されているといい、企業にとってもメタボリックシンドローム予防の重要性は高いといえる。

大正製薬では、専門家のコメントを聞きながら、メタボリックシンドロームの対策成果をより高めていくため、特定健康診査と特定保健指導の実施率を向上させていくこと、また予防と治療の一体化を進めていくことが重要と指摘する。

管理栄養士においても、特定保健指導による生活習慣改善支援を継続的に、より効果につながるかたちで実施していくほか、医療機関への受診勧奨など適切な情報提供も求められるといえる。専門知を活かしながら各所と連携し、食からの健康啓発を推進していきたい。

（画像はプレスリリースより）