日本病院会は1日に理事会を開き、看護職員の確保に向けた課題について議論した。地方を中心に看護師養成校における志願者の減少や定員割れ、養成校の廃止が相次ぐ一方、大都市部の看護大学では入学者が増加しており、医師と同様の偏在構造が看護師にも生じつつあり早急な対応が求められるとの認識が示された。多職種協働の推進や離職防止策の強化に加え、複数医療機関での勤務など働き方の見直しなどが検討課題に挙がった。今後、8月にさらに議論を重ね、9月中に提言を取りまとめ、厚生労働省へ提出する方針を示した。7日に開いた記者会見で議事内容について相澤孝夫会長が報告した。