公立大学法人九州歯科大学（以下、九州歯科大学）の口腔保健学科歯科衛生士育成ユニット泉繭依講師らの研究グループが、知的障がいのある成人施設入所者を対象に、日常ケアの中でみられる「口腔ケアの拒否（歯磨きなどへの抵抗）」と栄養状態との関連を調べる研究を実施、その結果を公開した。8日、九州歯科大学より発表されている。

研究は熊本県の障がい者施設協力のもと、熊本きずな歯科医院の我那覇生純氏との共同研究として行われた。その成果は2026年1月2日にElsevier発刊の「Special Care in Dentistry」誌オンライン版に掲載されている。

研究は、知的障がいのある成人55人（男性56.4％、年齢中央値57歳（32～90歳））を対象に、2025年2～3月の期間で実施された。口腔ケアの拒否はスタッフによる口腔ケア時に抵抗や不快の表出があることを定義とし、過去1カ月のケア記録に基づいて少なくとも2人のスタッフ合意があったものとした。

栄養評価はMNA-SFの0～14点で評価し、「正常」の12～14点、「リスク／低栄養」の0～11点で分類している。その他評価ポイントには、日常生活動作能力（FIM、Barthel Index）、体組成、舌苔（TCI）などを用いた。

検証研究の結果、栄養リスク群の24人では、口腔ケア拒否が50％であったのに対し、栄養正常群の31人では16.2％となった。

また二項ロジスティック回帰分析で年齢・性別などの調整を行ったところ、口腔ケア拒否が栄養リスクと有意に関連することが確認され、そのオッズ比は9.23（95％CI 1.10～77.33）だった。モデルの識別能はAUC 0.90となっている。

介護や支援の現場では、歯磨きを嫌がる、口を開けないといった拒否は日常的に経験されているといい、そうした表出が単なる困りごとにとどまらず、栄養リスクと結び付くことが示された点は大きなポイントで、栄養リスクへの早期の気づきを促すことにつながると考えられた。

拒否がみられた場合に、口腔ケア手技の工夫だけでなく、MNA-SFなどによる栄養スクリーニングや、管理栄養士らを含む多職種連携で対策をとっていくといった実装が期待されている。

（画像はプレスリリースより）