信州大学は7月27日、同大学学術研究院（農学系）食品機能学研究室の三谷塁一准教授らの研究グループが、ブルーベリーやぶどうに微量に含まれるポリフェノールの一種「プテロスチルベン」が、筋細胞内の脂質蓄積を抑える新たな分子機構を明らかにすることに成功したと発表した。

この研究成果は7月18日付で学術雑誌「Food Bioscience」に掲載されている。

骨格筋は全身のエネルギー代謝に深く関わっており、近年では加齢や肥満、運動不足などによって筋肉内に過剰な脂質が蓄積すると、インスリン抵抗性や代謝機能障害の一因となることも分かってきた。こうした背景から、筋肉内に蓄積した脂質を効率良く分解する方法の開発に注目が集まっている。

研究グループでは、食品由来成分の中から筋細胞の脂質蓄積を抑制する物質を探索したところ、プテロスチルベンに強い効果があることを見出した。

プテロスチルベンを処理した筋細胞では、脂肪酸の取り込み量に変化がなかった一方、脂肪酸酸化に関わる複数の遺伝子発現が上昇、これによって筋細胞内に蓄積する脂質が大きく減少することが確認できたという。

さらに詳しい解析を進めたところ、プテロスチルベンは脂肪酸代謝を制御する転写因子であるPPARδの分解を抑制しており、そのたんぱく質量を増加させることが判明した。

一般的なPPARδ活性化剤は受容体に直接結合して作用するものの、プテロスチルベンは受容体には直接結合することなく、たんぱく質の安定化を通じて活性を高めるという新しい作用様式で働いていた。

今回の研究は培養筋細胞を用いた実験によるものであり、研究グループでは今後、肥満モデル動物などを用い、生体内においても同様の作用が認められるかを検証していく予定という。

中でもプテロスチルベンによるPPARδ安定化が、骨格筋の脂質代謝改善やインスリン感受性向上にどの程度寄与するかを明らかにすることにより、生活習慣病予防に向けた栄養学的アプローチへの発展も期待できるようになると見られている。

また、研究を通じて明らかになった、PPARδのユビキチン化分解を抑制するという新しい作用機構は、従来の受容体作動薬とは異なるものであるため、新たな代謝制御戦略としても期待される。

食品成分による安全性の高い代謝改善素材の開発や機能性食品研究の発展につながっていく可能性があるだろう。

（画像はプレスリリースより）