シダックスグループが給食調理業務を受託する小学校で共同食育プロジェクト
食品のサブスクリプションサービス事業を展開するオイシックス・ラ・大地株式会社（以下、オイシックス・ラ・大地）は9日、シダックスグループで自治体のアウトソーシングを担うシダックス大新東ヒューマンサービス株式会社（以下、SDH）と共同で、2024年6月より食育プロジェクトを開始したことを発表した。
グループ会社となった2社による共同事業で、次世代を担う子どもたちに食の未来を考えてもらう機会を進めているという。主にフードロスをテーマとした学びを提供するもので、SDHが学校給食調理業務を受託する全国各自治体の小学校を対象としている。
提供するコンテンツは、オイシックス・ラ・大地が2022年から取り組んできた食育活動のテーマやシナリオをベースにしたもので、これをもとにSDHが対象となる小学生の学年に合わせた再編集を実施、実際に教室へ赴き、子どもたちに説明・体験の機会を提供する。
提供するコンテンツは、オイシックス・ラ・大地が2022年から取り組んできた食育活動のテーマやシナリオをベースにしたもので、これをもとにSDHが対象となる小学生の学年に合わせた再編集を実施、実際に教室へ赴き、子どもたちに説明・体験の機会を提供する。
給食から学ぶ「フードロス」
2024年6月には、大阪府内の小学校で小学4年生の子どもたち約110人を対象に、この共同食育プロジェクトとして「ふれあい給食」という取り組みを実施した。
子どもたちは給食を食べながら、日本や世界の食事情、フードロスの問題などについて、クイズ形式やスライドショーの資料を通じ学んでいったという。授業後には、子どもたち自身に「フードロス」を減らすため、家庭で取り組めることを書き出してもらうチャレンジワークも実施している。
参加した子どもらからは、国内で生じる年間フードロス量の多さに驚く声や、その日の給食で出された野菜スープのにんじんにおいても、使えるぎりぎりまで使う工夫がなされていることを知り学べたといった声が寄せられたという。
子どもたちは給食を食べながら、日本や世界の食事情、フードロスの問題などについて、クイズ形式やスライドショーの資料を通じ学んでいったという。授業後には、子どもたち自身に「フードロス」を減らすため、家庭で取り組めることを書き出してもらうチャレンジワークも実施している。
参加した子どもらからは、国内で生じる年間フードロス量の多さに驚く声や、その日の給食で出された野菜スープのにんじんにおいても、使えるぎりぎりまで使う工夫がなされていることを知り学べたといった声が寄せられたという。
SDHでは、1998年に学校給食調理業務の受託を開始して以来、自校式調理施設から給食センターまで、多様な形態による全国約600カ所での学校給食調理業務を受託、実施可能な自治体においては、調理員スタッフや管理栄養士、栄養士による食育活動も積極的に展開させてきた。
一方、オイシックス・ラ・大地では、2022年から都内の小中学校を中心に、子どもたちとともに食の未来を考える特別授業「未来の食プロジェクト」や「“これからの食”学び場プロジェクト」を実施、実施後のクラスにおける残食率減少が確認されるなど、子どもたちの行動変容をもたらすプログラムとして評価される取り組みを進めてきた実績がある。
この2社がそれぞれに蓄積した強みやノウハウなどを活かし、今後はより多くの子どもたちや保護者に対し、食育プロジェクトを通じて食の未来、フードロスを考える機会を提供していくとする。
一方、オイシックス・ラ・大地では、2022年から都内の小中学校を中心に、子どもたちとともに食の未来を考える特別授業「未来の食プロジェクト」や「“これからの食”学び場プロジェクト」を実施、実施後のクラスにおける残食率減少が確認されるなど、子どもたちの行動変容をもたらすプログラムとして評価される取り組みを進めてきた実績がある。
この2社がそれぞれに蓄積した強みやノウハウなどを活かし、今後はより多くの子どもたちや保護者に対し、食育プロジェクトを通じて食の未来、フードロスを考える機会を提供していくとする。
現場も積極的なこれからの食育活動へ
プロジェクト開始の発表とともに、SDH学校給食調理行受託施設の栄養士（不在の場合はその施設長）を対象に実施した、食育活動の実態と意識に関するアンケート調査の結果も公表された。
2024年5月28日～6月17日の期間、インターネット・リサーチ方式で行われたもので、172件の有効回答を得ている。
2024年5月28日～6月17日の期間、インターネット・リサーチ方式で行われたもので、172件の有効回答を得ている。
今後の児童・生徒に対する食育活動についての考えでは、「現状では不十分なので、より積極的に取り組みたい」が62件で全体の36％、「現状でも充分だが、より積極的に取り組みたい」は82件の48％となり、より積極的に取り組む意思を84％が示した。
現状の食育活動について、どの程度取り組めているか尋ねたところ、「とても積極的に取り組んでいる」は38件（22％）、「やや積極的に取り組んでいる」が最も多く81件で47％、「どちらともいえない」は38件（22％）、「あまり積極的に取り組めていない」が14件（8％）、「全く取り組めていない」は1件（1％）となった。
ある程度、取り組みとして評価されているものの、積極的といえるケースは合計7割弱で、まだ改善の余地もあるとみられる。
ある程度、取り組みとして評価されているものの、積極的といえるケースは合計7割弱で、まだ改善の余地もあるとみられる。
企業や給食事業者など、学校関係者以外からの食育を取り入れてみたいと思うかどうかでは、「すごく取り入れてみたい」が34件の20％、「やや取り入れてみたい」が80件で全体の46％、「どちらともいえない」は57件の33％だった。
「あまり取り入れたくない」は0件で、「取り入れたくない」が1件（1％）と、こちらはごくわずかにとどまっている。
（画像はプレスリリースより）
「あまり取り入れたくない」は0件で、「取り入れたくない」が1件（1％）と、こちらはごくわずかにとどまっている。
（画像はプレスリリースより）
