藤沢市は12月1日、市内の小学校及び特別支援学校の学校給食において、使用していた小麦粉に、基準値を超える赤カビが検出され、製品回収となっているものが含まれていたことを発表した。すでに11月29日以降は使用を取り止め、別製品への変更を行っているという。

発端は、全国農業協同組合連合会岩手県本部が販売した岩手県産小麦の一部で、食品衛生法の定める赤カビ、デオキシニバレノールの基準値を超過したものが流通していたと判明した問題にある。

藤沢市の発表によると、11月28日の午後4時半頃、市内の食材納入業者から、同市の市立小学校や特別支援学校に納品している岩手県産南部小麦粉で赤カビの基準値を超えた原料が用いられており、製品回収を行う連絡があったという。

対象となったのは「岩手県産南部小麦粉25kg」のロットナンバーが231115、231018にあたるもので、令和4年産の岩手県JA花巻管内藤根ライスセンターにおけるナンブコムギ1等を原料としていた。

食品衛生法の定めるところでは、基準値はキログラムあたり1.0mgだが、該当小麦からは2.1mgのデオキシニバレノールが検出された。

藤沢市では、この小麦粉を2023年10月25日から11月28日までの期間、小学校24校、特別支援学校1校の学校給食において使用していた。

カレーやシチューといったメニューのとろみづけを行う際などに用いており、児童1人あたりの摂取量は少量にとどまるものとみられている。パンや麺については、別途専門業者から納入しているため、この小麦は用いられていない。

摂取量が少なかったことから、健康への影響は低いと推察され、現時点で児童からの健康被害の訴えもないという。

デオキシニバレノールとは、小麦や大麦、とうもろこしといった穀類の赤カビ病病原菌で産生されるカビ毒。耐熱性が高く、化学的にも安定した物質であるため、調理や加工工程で除去することは難しく、生産段階で汚染を防止し、リスクを低下させることが有効な対策とされる。

デオキシニバレノールに汚染された食品を一定以上摂取した場合、短期的には嘔吐、胃腸炎、下痢といった消化器系症状が現れるほか、免疫機能の抑制・障がいも現れるリスクがある。長期的には、食欲減退による体重減少症状などが現れるとされ、発がん性を有するとの報告もある。

（画像はPixabayより）