NIBIOHNと加東市で実施
蒸し豆や佃煮を製造する株式会社マルヤナギ小倉屋(以下、マルヤナギ小倉屋)は23日、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所(以下、NIBIOHN)と共同で進めている、兵庫県加東市を対象とした腸内フローラの観察研究にかかる最新調査結果を公表した。

この研究事業は、兵庫県加東市産のもち麦による地域活性や市民の健康増進を目指す「加東市もち麦活用協議会」及び「もち麦を活かしたまちづくり推進会議」の取り組みの一環として展開されているもので、同市内に居住する3~13歳の子ども67人とその家族81人、合計148人が調査対象になっている。
試験方法は、検便と生活習慣に関するアンケートが中心で、2023年4月と2024年4月の2回にわたる調査をもとに、腸内フローラの変化にかかる観察研究を進めることが予定されている。
試験方法は、検便と生活習慣に関するアンケートが中心で、2023年4月と2024年4月の2回にわたる調査をもとに、腸内フローラの変化にかかる観察研究を進めることが予定されている。

初回の2023年4月に実施した腸内細菌叢調査の結果では、加東市の子どもの場合、ブラウティア菌の割合が平均7.20%となり、全国平均の5.77%より有意に高いことが明らかになった。一方、大人のブラウティア菌割合は平均5.44%で、全国平均とほぼ同割合であったという。
ブラウティア菌は、人を対象とする複数の調査研究で、肥満の人に割合が少ないことが判明しており、肥満をはじめとする人々の体質や健康状態との関わりが注目されている菌のひとつである。発表によると、ブラウティア菌の保有が6%を超える人の場合、肥満や糖尿病リスクが低いという調査結果もあるとされている。
ブラウティア菌は、人を対象とする複数の調査研究で、肥満の人に割合が少ないことが判明しており、肥満をはじめとする人々の体質や健康状態との関わりが注目されている菌のひとつである。発表によると、ブラウティア菌の保有が6%を超える人の場合、肥満や糖尿病リスクが低いという調査結果もあるとされている。

市民の食生活は脂質過多で食物繊維不足か
また、被験者に対する食事調査の結果を、日本人の食事摂取基準2020年版の該当年齢における目標値に比較して分析していくと、たんぱく質は目標値内の割合が76%、その他は不足傾向にあった。
一方、脂質は目標値内の割合が39%で、その他は過多傾向となっている。炭水化物は目標値内の割合が64%、その他はやや不足傾向が多くなっていた。
また、食物繊維の場合、目標値を満たすのは全体の24%にとどまり、その他は不足していることが明らかになった。
これらの結果から、加東市の子どもでは、ブラウティア菌割合が高く、肥満や糖尿病のリスクは低い可能性があるものの、市民の食生活としては脂質過多で食物繊維が不足傾向にあることが分かった。
一方、脂質は目標値内の割合が39%で、その他は過多傾向となっている。炭水化物は目標値内の割合が64%、その他はやや不足傾向が多くなっていた。
また、食物繊維の場合、目標値を満たすのは全体の24%にとどまり、その他は不足していることが明らかになった。
これらの結果から、加東市の子どもでは、ブラウティア菌割合が高く、肥満や糖尿病のリスクは低い可能性があるものの、市民の食生活としては脂質過多で食物繊維が不足傾向にあることが分かった。
地域特産のもち麦で健康増進へ
こうした加東市の特産品である「もち麦」には、水溶性食物繊維の大麦β-グルカンが含まれており、こうした水溶性食物繊維は腸内細菌の優れた餌となって菌類を元気にするほか、発酵性食物繊維として腸内で発酵されやすく、その際に短鎖脂肪酸が生み出されることが分かっている。
この短鎖脂肪酸は、腸内環境の改善や肥満・糖尿病の改善にも深く関わっているとされ、大いに注目を集めているものでもある。
マルヤナギ小倉屋とNIBIOHNでは、子どもを含む加東市民らが、同地の特産品であるもち麦をはじめとする発酵性食物繊維を含んだ食材を意識的に積極摂取することで、腸内環境の改善、健康の維持・増進につながるものとみている。
同社らは来年度の腸内細菌叢と食生活検査の結果も踏まえ、市民への食生活や生活習慣アドバイスを継続的に実施していく方針とした。
子どもを含む親子での腸内細菌叢観察研究は、国内でも前例があまりなく、子どもの頃からの食生活が腸内環境へどのような影響を与えるのか、検討を深める貴重な研究になることも期待されている。
(画像はプレスリリースより)
この短鎖脂肪酸は、腸内環境の改善や肥満・糖尿病の改善にも深く関わっているとされ、大いに注目を集めているものでもある。
マルヤナギ小倉屋とNIBIOHNでは、子どもを含む加東市民らが、同地の特産品であるもち麦をはじめとする発酵性食物繊維を含んだ食材を意識的に積極摂取することで、腸内環境の改善、健康の維持・増進につながるものとみている。
同社らは来年度の腸内細菌叢と食生活検査の結果も踏まえ、市民への食生活や生活習慣アドバイスを継続的に実施していく方針とした。
子どもを含む親子での腸内細菌叢観察研究は、国内でも前例があまりなく、子どもの頃からの食生活が腸内環境へどのような影響を与えるのか、検討を深める貴重な研究になることも期待されている。
(画像はプレスリリースより)