内閣府が公表した調査結果によると、対象となった45－56歳の働く女性2,731人のうち、簡略更年期指数（SMI）が26点以上の中等症以上の人が4割を占めた。市販薬を含む更年期症状に対する医薬品などの使用割合は19.4％だった。

　調査は民間インターネット調査会社にパネルとして登録しており、回答のあったうち2,731人を分析対象とした。